巻き爪の矯正はなぜ保険が効かないの？理由と費用の考え方
同じ巻き爪なのに、保険が効く治療と効かない治療があるのはなぜだろう、というご質問を、ご来店前によくいただきます。これはとても自然な疑問です。今回は、その理由と費用についての考え方を、医師監修のもとご説明します。
保険診療の対象になるケース
爪の端が皮膚に食い込み、赤みや腫れ、化膿といった炎症を起こしている陥入爪の状態は、多くの場合は医療機関で治療を受ける対象になります。炎症を抑える処置や、状態によっては手術が行われることもあり、これらは病気やけがに対する治療として保険が適用されます。
→ 巻き爪・陥入爪の治療について（ふじもと皮フ科クリニック）
保険適用外になる理由
一方、当サロンで行っている巻き爪矯正は、爪の形を整えて、炎症が起きる前の段階で予防していくケアです。健康保険は、病気やけがの治療に対して適用される制度であり、痛みや炎症がまだ生じていない段階での予防的・整容的なケアは、制度上、治療とは区分されています。そのため巻き爪矯正は保険適用外の自費施術となります。
【監修医師の視点】保険が効かないことは怪しいことではありません
保険が効かないと聞くと、効果が乏しいのではないか、医学的な裏付けがないのではないか、と不安に感じる方もいらっしゃいます。しかしこれは制度上の区分の話であり、施術の有効性とは別の問題です。実際、爪の形を整えて陥入爪への進行を防ぐという考え方自体は、医学的にも理にかなったアプローチです。保険適用の有無だけで信頼性を判断せず、施術者の資格や医師の監修体制など、別の基準で選んでいただくことをおすすめします。
自費矯正の費用相場と、価格に含まれるもの
巻き爪矯正の費用は、方法や医院・サロンによって幅があります。価格には、施術そのものの技術料に加えて、材料費、爪の状態を見極めて適切なアドバイスをするカウンセリングなどが含まれていることが一般的です。単発の施術で終わるものではなく、爪の伸びに合わせて継続的にケアしていく前提の費用として捉えていただくとわかりやすいと思います。
当サロンの自費矯正の料金と、1回あたりに含まれる内容は巻き爪矯正のご案内に記載しています。
選び方のポイント
自費施術は保険診療と違って料金や内容の基準が統一されていないため、選び方に迷う方も多いと思います。以下のような点を確認していただくと、安心して選びやすくなります。
- 施術を行うスタッフが看護師やネイリストなどの資格を持っているか
- 医師の監修のもとで運営されているか
- 炎症が強い場合など、医療機関への受診を案内してくれるか
- 料金体系が事前に明確に示されているか
当サロンはふじもと皮フ科クリニックの院長が監修医師を務め、資格を持つスタッフが施術を担当しています。
こちらもあわせてご覧ください
巻き爪矯正そのものについては、以下の記事で詳しくご説明しています。
よくある質問
保険適用外だと、医療費控除の対象にはなりませんか？
医療費控除の対象になるかどうかは施術内容や個々の状況によって判断が分かれます。詳しくは税務署や税理士にご確認ください。
症状が悪化したら保険診療に切り替わりますか？
施術中に炎症や化膿など医療機関での処置が必要な状態が見られた場合は、保険診療を行う医療機関への受診をご案内しています。
費用はどのタイミングで確認できますか？
来店時のカウンセリングで、爪の状態を確認したうえで費用の目安をご案内しています。
まとめ
巻き爪矯正が保険適用外になるのは、効果が乏しいからではなく、炎症前の予防的なケアという制度上の位置づけによるものです。保険の有無だけで判断せず、施術者の資格や医師監修の有無など、安心して任せられるかどうかという視点で選んでいただければと思います。
医療監修
ふじもと皮フ科クリニック 院長
藤本 栄大（ふじもと えいた）
医学博士
日本皮膚科学会皮膚科専門医・医学博士
防衛医科大学校卒業後、自衛隊病院・防衛医科大学校附属病院での勤務を経て日本皮膚科学会皮膚科専門医を取得。同大学院在籍中に米国UC Davis（皮膚科学教室）へ留学し医学博士を取得。海上幕僚監部衛生企画室勤務、南極観測船「しらせ」医務長（第54次）、Pacific Partnership参加等を経て、2015年にふじもと皮フ科クリニックを開院。巻き爪メディカルサロンFの監修医師を務める。
.webp)
